ピロリ菌って何？
ピロリ菌（ヘリコバクター・ピロリ菌）は、胃の中にすみつく細菌です。
らせん状の形をしており、胃酸という強い酸の中でも生きられるという特徴を持っています。
胃の粘膜の中に入り込み、慢性的な炎症（慢性胃炎）を引き起こすことが知られています。
日本人では、40歳以上の約半数が感染しているといわれています。
感染していてもすぐに症状が出るわけではありませんが、長期間放置すると胃の環境を変化させ、胃潰瘍・十二指腸潰瘍・胃がんなどのリスクを高めることが分かっています。
ピロリ菌はどこからやってくるの？
ピロリ菌の感染は、免疫機能が未熟な5歳までの乳幼少期に感染すると言われています。
感染経路として、
・食べ物を口移しで与える
・便や吐物からの感染
・井戸水からの感染
などの感染経路が考えられています。
しかし、はっきりとした感染経路は分かっていないのが現状です。
ただ、上下水道の衛生環境が整う前の世代、すなわち高齢者ほど感染率が高くなる傾向があります。
ピロリ菌はどんな症状を起こすの？
ピロリ菌感染そのものでは、初期には自覚症状がほとんどありません。
しかし、長期間感染が続くと、胃粘膜に炎症が起こります。
さらに、日本のピロリ菌株は欧米と比べて病原性が高いと言われています。
ピロリ菌は次のような病気を引き起こす可能性があります。
・慢性胃炎（胃の粘膜が長く炎症を起こす状態）
・胃・十二指腸潰瘍（胃酸により粘膜が傷つき、えぐれる）
・胃ポリープ（過形成性ポリープや胃腺腫など）
・胃がん（特に萎縮性胃炎が進行した胃）
・胃MALTリンパ腫（ピロリ菌関連のリンパ組織腫瘍）
このように、ピロリ菌感染は「胃の病気の多くの原因」といえるため、
ピロリ菌に感染していると分かった場合は速やかに除菌治療を行いましょう。
ピロリ菌の検査は？
ピロリ菌の検査は基本的に胃カメラを施行し、胃炎を確認してから行う検査です。
胃カメラ検査を行わない場合は保険が使えず、全額自費になってしまいます。ピロリ菌の有無は、以下のような検査で調べることができます。
● 胃カメラを使った検査
胃カメラで採取した組織を調べる方法です。
・迅速ウレアーゼ試験
・鏡検法
・培養法
● 胃カメラを使わない検査
・尿素呼気試験（最も信頼性が高い非侵襲的検査）
・血液・尿の抗体検査
・便中抗原検査
ピロリ菌の治療は？
１週間の内服で治療を行うことが一般的です。
以下、2次除菌までは保険診療で受けることが可能です。
・1次除菌
タケキャブ＋アモキシシリン＋クラリスロマイシン
ボノサップ（上記薬剤のパック製剤）
・2次除菌
タケキャブ＋アモキシシリン＋メトロニダゾール
ボノピオン（上記薬剤のパック製剤）
上記薬剤でアレルギー症状が出てしまう方や、2次除菌を失敗した方は、別の薬剤の組み合わせを使って除菌することとなります。その場合は全額自費での治療となります。
ピロリ菌を除菌した後はどうすればいいの？
ピロリ菌の除菌治療が終わっても、それで「すべて安心」というわけではありません。
除菌のあとは、除菌が本当に成功したかを確認すること、そして胃の状態を定期的にチェックすることが大切です。ここでは、除菌後に気をつけるべきポイントを詳しく説明します。
● 除菌が成功したか確認
除菌治療が終わったあと、まず行うのが「除菌判定検査」です。
これは、ピロリ菌が本当にいなくなったかを確認するための検査で、通常、治療終了から4〜6週間後以降に行います。
抗菌薬を飲んでいる人は4週間、酸分泌抑制薬（PPIやタケキャブ）を飲んでいる人は2週間の休薬が必要です。
主な検査方法は次の通りです：
・尿素呼気試験（最も信頼性が高い検査）
・便中抗原検査
・血液抗体検査（除菌後すぐには反映が遅れるため、あまり用いられません）
判定検査で「陰性」であれば、除菌は成功です。
一方、「陽性」であれば、2次除菌（薬を変えて再治療）を行います。
● 定期的な胃カメラ検査を
ピロリ菌を除菌すると、胃がんの発症リスクは大幅に下がります。
しかし、完全にゼロになるわけではありません。
とくに、除菌前に萎縮性胃炎や腸上皮化生といった胃の変化が進んでいた方では、除菌後も胃がんが発生するリスクがあります。
そのため、除菌後も定期的な胃カメラ検査を受けることが非常に重要です。1~2年にペースが推奨されています。
まとめ
ピロリ菌の除菌は、胃の病気を未然に防ぐためにとても大切です。
除菌治療が終わっても、定期的な胃カメラ検査を続けることで、胃がんを早期に発見・予防することが可能です。
当院では、患者さんの状態に合わせた検査・除菌・フォローアップを行っています。
胃の調子が気になる方や健診で「胃炎」「ピロリ菌陽性」と言われた方は、一度ご相談ください。 早めの検査が、あなたの胃を守る第一歩になります。
参考文献
H.pylori感染の診断と治療のガイドライン 2024改訂版